転職の年収アップ相場はいくら?平均と100万円アップの現実、「いくらなら残るか」の決め方

転職の年収アップ相場はいくら?平均と100万円アップの現実、「いくらなら残るか」の決め方

転職で年収を上げたいと考えたとき、まず気になるのは「実際にいくら上がるのか」という相場だと思います。検索すると「年収アップした人は4割」「100万円アップも可能」といった数字が並びますが、読み終わってもなお、自分の場合はいくらを目指せばいいのかが分からないままになりがちです。

相場の数字が役に立たないのは、それが「上がった人の平均」であって、あなたの上げ幅を決める材料ではないからです。上げ幅を決めるのは、求人票に書かれた金額よりも、いまの条件のどこを動かせるかという自分側の並べ方です。

この記事では、公開されている年収アップの相場をいったん整理したうえで、相場を見る前に決めておきたい「いくらなら残るか」の線の引き方と、自分がどちら側にいるのかを感覚ではなく手順で確かめる方法をまとめます。読み終えたときに、目標額を他人の平均ではなく自分の条件から言えるようになることを目指しています。

目次

転職の年収アップ相場はいくら?公開されている数字の範囲

まず、調査として公開されている数字を押さえておきます。ここで見るのは「どのくらいの人が上がったのか」と「上がった場合の幅」の2点だけで十分です。

年収が上がった人の割合は4割前後に落ち着いている

転職によって年収が上がった人の割合は、調査主体が違っても4割前後という水準に収まることが多いです。言い換えると、転職した人のうち過半数は、年収が横ばいか下がっているということになります。

この数字を知っておく意味は、期待値を下げるためではありません。「転職すれば上がる」という前提を外して、「上がる条件に自分が当てはまっているか」という問いに切り替えるためです。

出典:マイナビ転職「転職による年収アップの実態調査」(2024年)https://tenshoku.mynavi.jp/knowhow/careertrend/20/

100万円アップ・200万円アップはどのくらい現実的か

「100万円アップ」という言葉は検索されやすい一方で、全体から見ると少数派です。同じ調査では、30代で100万円以上の年収アップに至った人はおよそ5人に1人という水準で示されています。

200万円という幅になると、職種そのものが変わる、任される範囲が増える、業界の給与水準が違うところへ移る、といった大きな移動を伴うケースが中心になります。いまの延長線で200万円を目標に置くと、達成できないこと自体が失敗のように感じられてしまいます。

※ここで挙げた割合は、年収が上がった人の内訳です。「自分も同じ確率で上がる」という読み方にはなりません。

年収アップの平均額だけを見ても自分の上げ幅が分からない理由

相場を調べたのに判断が進まないという感覚には、はっきりした理由があります。平均値は分布の真ん中を示すだけで、自分がその分布のどこに置かれるのかを教えてくれないからです。

白い紙の上に置かれた黒い電卓と黒いペン

平均は「上がった人のなかの平均」であること

公開されている平均アップ額は、多くの場合「年収が上がった人だけ」を母集団にしています。横ばいだった人と下がった人は計算から外れているため、全体の期待値よりも高く出ます。

そのため、平均額を自分の目標にそのまま置くと、入口の段階で実態より高い線を引くことになります。線が高すぎると、妥当な提示が来ても見送ってしまうという判断ミスが起きます。

同じ職種でも上げ幅が分かれる3つの条件

上げ幅が分かれるところは、おおむね次の3つに集まります。いずれも自分で確かめられる材料です。

  • いまの給与が、同じ仕事をしている人の水準より低く置かれているか
  • 移る先の業界が、同じ職種に対してより高い水準を払う構造になっているか
  • これまでやってきたことのうち、移る先でそのまま値段がつく部分がどれだけあるか

3つ目がいちばん見落とされます。経験の年数ではなく、「相手の会社がいま困っていることに、自分の経験が直接当たるか」で値段が変わるためです。同じ職種の求人でも、企業がどの課題を埋めたくて募集しているかによって、払える上限はかなり違います。

この3つを確かめるのに、特別な情報源は要りません。1つ目は同じ職種の求人に書かれた金額の幅を見れば当たりがつき、2つ目は業界を2〜3つ並べて比べれば傾向が見えます。3つ目だけは求人票からは読み取れないため、面談で「この募集で埋めたい穴はどこか」を聞くのが早いです。

相場を見る前に決めておきたい「いくらなら残るか」の線

ここが、相場の記事がほとんど書いていない部分です。多くの記事は「いくら上がるか」から始まりますが、順番を入れ替えて「いくらもらえていたら、いまの会社に残っていたか」を先に決めたほうが、相場の数字が読めるようになります。

「あといくらもらえていたら動かなかったか」という問い

転職を考えている人に「あといくら上がっていたら、いまの会社に残りましたか」と尋ねると、多くの場合その場で答えが出ます。普段は言葉にしないだけで、線そのものは自分のなかにあります。

この線を先に出しておくと、相場の数字が「自分の線より上か下か」という形で読めるようになります。相場が自分の線を超えていれば動く材料になり、届いていなければ、お金以外の理由を数えることに切り替えられます。

残る線と動く線を別々に書き出す

注意したいのは、「残る線」と「動く線」は同じ金額にならないことです。残るために必要な額より、動くために必要な額のほうが高くなるのが普通です。環境が変わることそのものに負担があるためです。

2つの線を別々に書き出すと、そのあいだに幅が生まれます。この幅のなかに提示額が入ったときが、もっとも判断が割れるところです。幅の存在を先に知っておくと、迷いを「決められない自分の弱さ」ではなく「構造上そうなる場所」として扱えます。

\2つの線が自分でも書き出せないときに/

自分がどちら側か判定する手順|4つの記入欄を埋める

割合や平均を眺めるだけでは、自分が上がる側なのか横ばい側なのかは決まりません。ここでは、4つの欄を順に埋めることで、相場と自分の線を同じ紙の上に並べます。

値札の4つの記入欄に、いま渡しているもの・残る線・動く線・手取りの差を書き込む図
相場を見る前に、4つの欄を自分の言葉で埋める
  1. いま渡しているものを書く
  2. 残る線を書く
  3. 動く線を書く
  4. 手取りで見た差を書く

4つの欄にそれぞれ何を書くか

1つ目の欄には、いまの職場で自分が引き受けている仕事のうち、他の人では代わりがききにくいものを書きます。肩書ではなく、作業や判断の単位で書くのがポイントです。

2つ目と3つ目は前の章で出した2本の線です。4つ目には、額面ではなく手取りで見たときの差を書きます。額面の上げ幅がそのまま手元に残らないことは、次の章で扱います。

判定が決まらないときに足りていない情報

4つを埋めても判定が決まらない場合、足りていないのは意思ではなく情報です。多いのは「1つ目の欄が書けない」というケースで、これはいまの仕事の棚卸しがまだ終わっていない状態を指します。

もう1つ多いのが「動く線が書けない」ケースです。この場合は、移る先の候補が具体化していないことが原因で、求人を1〜2件きちんと読むだけで埋まることがあります。候補が1つもない状態で金額だけを決めようとすると、根拠のない数字になります。

4つの欄が埋まったら、2つ目と3つ目の線を、いまの年収と並べて見ます。いまの年収が残る線を上回っているなら、お金の面では動く理由が弱いということです。逆に、いまの年収が残る線に届いていないのであれば、交渉と転職の両方が選択肢に入ります。

※この判定は、動くか動かないかを決めるためのものではありません。「いまの迷いが、お金の問題なのかそれ以外なのか」を切り分けるところまでが目的です。

手取りで見たときに年収アップが目減りする仕組み

額面の上げ幅と、実際に手元に残る額は一致しません。ここを飛ばすと、上がったはずなのに生活が変わらないという状態になります。

社会保険料と住民税で額面と手取りの差が開く

額面が上がると、社会保険料と税の負担も上がります。負担は段階的に増えるため、上げ幅が小さいときほど、手元に残る割合が思ったより低く感じられます。

住民税は前の年の所得をもとに決まるため、上がった年とその翌年で手取りの感覚がずれます。1年目の実感だけで判断しないほうが、見立てが安定します。

固定残業代と賞与の比率で額面の意味が変わる

提示された年収のうち、どこまでが毎月決まって入る部分なのかを分けて見ます。固定残業代が多く含まれていれば、働く時間を減らしたときに下がる部分が大きいということです。

賞与の比率が高い場合も同じで、業績によって変わる部分が大きくなります。額面が同じ2つの提示でも、毎月の安定度はかなり違います。

※提示額の内訳は、求人票では分からないことも多いです。面談の場で内訳を尋ねるのは、相場を調べるのと同じくらい効きます。

年収交渉をしない選択と、交渉せずに決着したときの見立て

相場の記事では交渉のやり方が中心に置かれますが、交渉しないという選択も実際にはよく取られます。ここでは、交渉しなかった場合に何が残るのかを整理します。

建物の中にある無人のコンクリートの階段

交渉しないまま決めた場合に手元に残る材料

交渉しなかった場合でも、提示額そのものが情報として残ります。自分の経験が、いまの市場でどう値付けされたのかという実測値です。

この実測値は、次に動くときの出発点になります。交渉しなかったこと自体を失点として数える必要はありません。

提示額が動かなかったときに確かめること

提示額が動かなかったとき、確かめたいのは「その会社の給与の決め方が、個別の交渉で動く構造になっているか」です。等級で決まっている会社では、入口の金額は動かない代わりに、入ったあとの上がり方が見えやすいことがあります。

入口で動かない分を、昇給の間隔や評価の決め方で確かめておくと、同じ提示額でも数年後の見通しが変わります。1年後に等級が上がる可能性があるのか、上がるとしてどのくらいの幅なのかまで聞けると、入口の金額の意味が変わります。

エージェントを使っている場合は、この部分を代わりに確かめてもらえることがあります。希望額をそのまま伝えるより、「入口は動かなくてよいので、上がり方の決め方を教えてほしい」と頼むほうが、返ってくる情報は具体的になります。

年収が上がらないのは経験やスキルが足りないからなのか

年収アップを扱う記事を読むと、最後に残るのは「上がる人には理由がある」という感覚です。そこから「上がらない自分には足りないものがある」という結論に進んでしまいやすい構造になっています。

ただ、年収が上がらない理由の多くは、本人の能力ではなく値付けの側にあります。同じ仕事をしていても、業界が違えば払われる額が違い、会社の給与の決め方が違えば上がる速さも違います。ここは努力の量では動きません。

棚卸しをして、いま渡しているものを言葉にできたのであれば、必要な作業はもう済んでいます。残っているのは、それに高く値段をつける場所を探す作業で、これは自分の内側を掘る作業とは別の種類のものです。

年収の線を一人で決めきれないときの相談先

ここまでの手順は、紙と時間があれば一人でも進められます。ただ、2本の線を書き出すところだけは、一人だと手が止まりやすいところです。金額を口に出すこと自体に抵抗があるためです。

coacheeは、キャリアに特化したスキルシェア型のプラットフォームです。転職を前提にした面談ではなく、「いくらなら残るか、いくらなら動くか」を一度だけ人に向かって言ってみる場として使えます。単発で選べるので、結論を出す前の段階でも相談できます。

相談相手は経歴や得意分野を見てから選べます。求人を勧められる前提の場ではないため、動かないという結論のまま終わっても差し支えありません。

相場より先に決める2本の線は、下げる側でも同じです。年収を下げる転職を検討しているなら、下げてよい上限を毎月の手取りから逆算する手順を 年収が下がる転職の許容範囲はいくら?手取りから逆算する下げ幅と判定表 にまとめています。逆に上げたあとに後悔した場合に何を戻せるのかは 転職で年収が上がったのに後悔するのはなぜ?「上げ幅の代償」の確かめ方 で確かめられます。上げる・下げる・上げた後の3つを並べると、自分がどこに線を引きたいのかが決めやすくなります。

まとめ|相場より先に自分の2本の線を決める

転職の年収アップについて、押さえておきたいのは次の3点です。

  • 年収が上がった人は4割前後で、100万円以上の上げ幅は少数派にあたる
  • 平均額は「上がった人のなかの平均」なので、自分の目標額の根拠にはならない
  • 相場を見る前に「残る線」と「動く線」の2本を書き出すと、提示額が読めるようになる

相場は、自分の線が決まったあとで初めて意味を持つ数字です。順番を入れ替えるだけで、同じ情報から違う判断が出せるようになります。

\いくらなら残るかを、一度だけ人に言ってみる/

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